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札幌市内の住宅の多くは、スノーダクトという特殊な形状の屋根になっています。無落雪屋根とも言いますが、長年使用されていることも踏まえて地域性を考慮した画期的な屋根形状です。

軒先がなく、本州の人が見ると四角い不思議な家のカタチと思う、屋根の勾配が建物の内側になっています。

メリットとして

• 落雪しない雪下ろしが不要
• 雨水が外周部に落下しないので基礎や外壁が汚れない
• 雨水が外周部に落下しないので雨音が静か

デメリットとして

• 部材が増えるので施工費が少し高い
• 雨漏りなど、施工技術力に左右される
• 凍結防止ヒーターを設置の場合、電気代が高い

しかし、スノーダクトの屋根形状は太陽光の設置に向いていません！！一昔前は架台を設置したりしていましたね…

今回は防水の話なので、ここでは解説しませんが・・・

ルーフィング施工

屋根材の下にはルーフィングと呼ばれる防水紙があります。

このルーフィング（下葺き材）は種類がいろいろあります。

屋根の下地として施工されている下葺き材はJIS規格が定められています。

その多くは、アスファルトルーフィング940（JIS A 6005）適合品と呼ばれる上記写真の下葺材が標準的に使われています。

近年、大手ハウスメーカーでは国の方針でもあるＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の推進すすめ、太陽光パネルの設置を積極的に施工しています。注文住宅の建築で棟数が第１位の会社は太陽光を標準化して販売しています。

その会社は、太陽光パネルの架台を屋根に取り付ける際にビスで固定しています。

また、北海道でも使用されている耐久性に優れた石粒付き金属瓦の普及もあってビス止め施工の屋根の雨漏り防止、トラブルを防ぐためにも、２次防水の重要性を考えた施工方法を研究しています。

大手ハウスメーカーでは、先に紹介したアスファルトルーフィング９４０では、ビスに対する止水性が確保できないため、アスファルト工業会がすすめる、ARK-04s規格を満たす改質アスファルトルーフィング（ゴムアスルーフィング）で施工することが標準となっています。

仕上げ材となる屋根板金の下にあるので完成すると見えず確認できません！

しかし、この下葺き材が防水に関して重要なポイントなのです。

改質アスファルトルーフィングの特徴

少しでもコストを下げたい建築会社は、価格が少し高い、優れた性能の改質アスファルトルーフィングを使いません。

もしかすると、屋根板金を施工する工事店さんに全てまかせているのでルーフィングの違いを知らない勉強不足な工務店さんもいるかも知れません・・・

屋根板金にビス穴を開けない、キャッチ工法で太陽光パネルの架台を取り付けるから、従来の安価なルーフィングでOK？

キャッチ工法とは、板金のハゼ部分に掴み金物で固定する工法ですが、積雪の多い札幌の屋根でも大丈夫？

実際に昨年の大雪で、架台ごと破損した事例が多数あるようです・・・

屋根に太陽光を載せるなら長期間トラブルなく稼働する屋根の形状で屋根材、下葺き材、固定金具もどのような仕様か絶対に確認しましょう！

道内有名ハウスメーカーでは、一般の省エネ基準の2倍の断熱性能にUPする場合に建築コストが数％上がるものの…そのために建築費用が数百万円UPすると記事にありますが、

そうすると光熱費が年間で10万円以上抑えることができるらしい。

一方で軽量鉄骨プレハブの大手ハウスメーカーでは、太陽光パネルと蓄電池さらに省エネ設備をプラスした標準住宅、設備の初期費用は最低でも数百万円かかるものの…

そうすると光熱費が年間で10万円以上抑えることができるらしい。

資材価格の高騰で普通の家？の建築費用も上がっている中で、更に数百万円の負担増となれば、家を建てるのが困難となります

とうぜん購入意欲の急速な冷え込みとなる

大手企業の賃金UPのニュースも聞こえてきますが、本当に一部の人が給料増えているのでは？

追い風として国の支援制度、性能の良い住宅の場合100万円の補助金がありますが、数百万円の建築費UPなら、全然足りていない。

性能向上するための建築資金を加算するのでなく、

もともと標準仕様で補助金対象となる建築ビルダーの家でPPAサービスの無料太陽光を自宅に設置するのが一番賢いのでは？

たとえば、以前にもブログで紹介した「シェアでんき北海道」

マイホームの建築の時には、数百万円というお金の感覚が麻痺して初期費用の負担増が結果トクになる！と思いがちですが、いくら資産価値が高い住宅でも住宅ローンが払えなくなれば、競売や任意売却でトクしたね…とはならないのに。

住宅の断熱性能の目安は？

2025年以降、省エネ基準UA値0.46以下の性能で新築できません！

だから、UA値0.4以下はあたりまえ！

UA値0.28以下を標準仕様とする住宅を建てている真面目なビルダーは、これからも生き残るのではないでしょうか？

2050年のカーボン・ニュートラルの実現へ向けて、日本政府はZEH（ゼッチ）住宅の普及促進を支援しています。

ZEHには、一定の基準が定められており、その基準をすべてクリアした住宅がZEH住宅として認定されます。

ZEH４つの基準

• 強化外皮基準（断熱性能）
• 基準一次エネルギー消費量を20％以上削減
• 再生可能エネルギーの導入
• 基準一次エネルギー消費量から100％削減

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まずは、エネルギー消費の少ない家つくるためには断熱性能に優れていることが前提となります。外皮性能とは断熱性能のことで外皮平均熱貫流率（UA値）で表すことができます。

日本全国をエリアごとに分けて省エネ基準地域区分を定めています。

北海道は３つのエリアに分かれています。旭川は１地域、札幌は２地域、函館は３地域となります。

ZEH基準を満たすためには、UA値を厳しい寒さの旭川や札幌では0.4[W/㎡K]以下、函館では0.5[W/㎡K]以下となっています。※数字が小さい方が断熱性能が優れている

さらにUA値だけではなく平均日射取得率（ηAC値）や気密性能、防露性能も考慮しなければならないと定められています。

ZEH４つの基準の2つ目、基準一次エネルギー消費量を20％以上削減するためには、住宅設備の高効率化が必要不可欠です。冷暖房、換気、給湯、照明のエネルギーを上手に活用できる設備システムを導入するということです。

ZEH４つの基準の3つ目、再生可能エネルギーの導入

エネルギーを創る住宅、そのために太陽光発電システムなどを導入しなければなりません。

ZEH４つの基準の4つ目、20％以上の省エネをクリアした上で、再生可能エネルギーを創出し、100％削減できる住宅を目指す必要があります。

「家庭で使うエネルギー」－「断熱・省エネ・創エネ」≦ゼロ・エネルギー

年間エネルギー消費量の合計と、創エネルギー量の差し引きがゼロ以下を目指しているということで、家電などすべての光熱費をゼロにするという訳ではありません。

ZEHの種類

Nearly ZEHの基準とは？

十分な発電ができない、創エネが難しい、「寒冷地」「低日射地域」「多雪地域」にはNearly ZEH（ニアリーゼッチ）という定義があります。

この場合、20％以上の省エネをクリアした上で、再生可能エネルギーを創出し、75％削減できる住宅を目指す必要があります。

ZEH Orientedの基準とは？

都市部などのエリアでは狭小地に住宅を建築するケースがあり、十分な発電ができないこともあります。こうしたエリアではZEH Oriented（ゼッチオリエンテッド）という定義があります。

• 広義の意味でZEHの基準を満たしている
• 北側斜線制限の対象となる用途地域である※1
• 敷地面積が85㎡（25.7坪）未満である
• ２階建て以上の新築戸建て住宅

20％以上の省エネ性をクリアしていれば、太陽光発電や蓄電池などの創エネ設備がなくてもZEHと認められます

※１：第一種低層住居専用地域・第二種低層住居専用地域・第一種中高層住居専用地域・第二種中高層住居専用地域

ZEH＋とは？

ZEH住宅の上位モデルとなるZEH＋（ゼッチプラス）は基準一次エネルギー消費量を25％以上削減することに加えて以下の2項目以上をクリアする必要があります。

• 外皮性能の更なる強化
• 高度エネルギーマネジメント（HEMS）により太陽光発電システムの発電量を把握した上で住宅内の冷暖房、給湯設備などを制御可能であること
• 電気自動車を活用した自家消費の拡大、V2H充電設備の設置

ZEH＋基準を満たすためには、旭川や札幌では外皮性能を0.3[W/㎡K]以下、函館では0.4[W/㎡K]以下となっています。

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注文住宅のZEHの供給実績

政府は第5次エネルギー基本計画において、2020年までにハウスメーカーなどが新築する注文戸建住宅の半数以上でZEHの実現を目指すという目標を掲げていましたが、大手ハウスメーカーでは56.3%となり目標達成しています。

一方で注文戸建住宅の全体では、24%の水準に留まっています。

これは各地域の工務店、建築会社のZEH供給率が9.4%という低水準だからです。

2021年に閣議決定された第6次エネルギー基本計画においては、2030年の新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指すこととされていますからZEH住宅の普及を加速させていくことが必要です。

2022年現在、ZEH住宅を標準化している工務店、建築会社が少し増えてきている印象もありますが…国の決めた方針に従わない建築ビルダーって今後は淘汰されていくのではないでしょうか？

本来、その地域の気候、風土を知り尽くした地場の工務店が積極的にZEH住宅を推奨するべきではないでしょうか！

北海道は１月、２月の降雪時期には発電しないエリアもありますが、年間を通して涼しい気候なので発電効率は良く、太陽光発電には適さないということはありません！

ZEH住宅の推進を大手ハウスメーカーが出来てなぜ？地場の工務店ができないのか？

それは…太陽光を勧めない建築会社は、ただ経験がないだけ、説明がめんどくさい、建築費用が膨らみ資金計画で住宅ローンが通らなくなるのが心配など。言い訳があるのでしょうが

２０３０年には、６割の新築の戸建住宅は太陽光付きです！

施主にとって資産価値のすぐに下がる家を建てるのは嫌です。

ただ安いだけの家、見た目は新築でも性能の悪い家は２０２５年からは建築確認の段階でＮＧとなりました。

※札幌では外皮性能を0.46[W/㎡K]以下、函館では0.56[W/㎡K]以下の性能の家は建築不可

令和４年（2022年）6月17日に「脱炭素社会の実現に資するための建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律等の一部を改正する法律（令和４年法律第６９号）」が公布されて小規模住宅も2025年に省エネ基準適合義務化となりました。

国土交通省～建築物省エネ法

じっくりと考えて家を建てましょう！時代は変わっています